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くたびれナースマンです。

ゴールデンウィークはいかがでしたか?。間に平日が入ってしまい大型連休とは・・・。
また、ナースマンの家は、子供たちが仕事・バイト・クラブとバラバラ。遠出せず家でゴロゴロ(泣)

そんな勿体ないゴールデンウィークで見つけたニュース。

米国の死亡原因3位は「医療ミス」?
米国人の死因、第3位は「医療ミス」か 推計25万人が死亡

医師が切除部位を間違えたり患者を取り違えたりといった医療ミスがこのほど、米国で心疾患とがんに続く3大死因に浮上する可能性があるという研究結果が、英医学誌BMJの最新号に発表された。ほとんどの医療ミスは発見されないまま見過ごされているとも推測している。

米ジョンズ・ホプキンス大学の研究チームが死亡率に関する調査結果などを分析したところ、医療ミスで死亡する患者数は肺気腫や気管支炎といった呼吸器系疾患で死亡する患者数を上回り、心疾患とがんに続いて米国で3番目に多い可能性があることが分かった。

米国では年間少なくとも25万1454人が医療ミスで死亡していると研究チームは推計。この数字には自宅や老人ホームで死亡した症例は含まれないことから、実際の死者数はこれを大幅に上回ると推測している。

医療ミスによる死者数は、米医学研究所の1999年の調査では4万4000~9万8000人だった。米保健福祉省の2008年の統計では、高齢者向け医療保険メディケアの患者だけで18万人としていた。

末恐ろしい統計が出ています。この件に関しては日本でも、交通事故より医療ミスの方が多いですよと研修等で言っています。

左右を間違い切除した。薬の過剰投与により死亡。呼吸器操作ミスにより死亡などニュースなどで報道されていますが、
本当の医療事故件数は・・・・。闇の中ではと思っています。

ハインリッヒの法則(労働災害の考え方で、医療ではヒヤリハットに関連してよく講義されています)で考えると、報道されている
部分は頂点の「重大事故」、その下には29の軽微事故、300のひやりはっとが・・・。本当に氷山に一角です。

大きな事故に遭遇するのは嫌ですが、自身が気づいていない「ミス」というのが数多くあるのではと考えています。

このような統計をみると、医療者が医療事故の当事者になる確率も高いと言うことです。
ゴールデンウィークで気が緩むタイミングです。少し医療安全に意識を持って仕事に入りましょう。

ナースマンでした。


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くたびれナースマンです。

救急活動の話題に触れました。高齢化社会の階段を着実に登っている日本。救急出動数は増加すると確実視されており、大きな社会問題とも言えます。
救急活動の質向上と、救命向上を掲げて、国をあげての対策と考えていましたが、相反するような動きが・・・。

看護必要度の救急項目

平成28年度診療報酬改定で看護必要度も大きく改定されたことはこのブログでもお伝えしましたが、
その中のA項目「救急搬送後の入院(2日間)」ですね。
当初解釈が出る前には救急車の「車」の字がない。搬送車でもOK?自家用車でも緊急来院ならOK?
院内で様々な意見があり、どう算定するか議論していましたが、解釈には都道府県の救急車と明示されていました。
つまり、都道府県の救急車で搬送。その後入院になったら、A項目2点が2日間とれるという新規項目。
看護必要度の改定があまりにも外科系に偏っているということで、内科急性期を評価すると言う意味で登場した新規項目ですね。

相反する動き

救急活動の見直し・啓蒙活動は総務庁、診療報酬は厚生労働省。ここは連携していないのかなと感じています。
救急搬送後の入院に対し算定できるとなれば、救急車での来院を推奨する病院が出てくる可能性があります。
Pt 「急にお腹が痛いんです。診てもらえます」
病院 「大丈夫です。診察させて頂きます。ただし救急車で病院に来てください。救急車でなければ視ません」
看護必要度がギリギリの病院は死活問題なので、こんなことが、現実に起こる可能性が・・・・。

急性期の患者像ってなに?

救急出動数を抑制し、より質の向上を目指す総務庁と、若干救急利用を促進してしまった厚生労働省。管轄役所が違うだけで、こう相反するものかと思います。
看護必要度で救急車をたくさん受け入れている病院は急性期。この定義にも疑問を感じるのですが、
それなら一層、年間搬送数○○○○件とした方がいいのでは。
軽症でも救急車での来院は入院。看護必要度が急性期患者像を示していると言えなくなってきていると・・・・。
改定で無くなっていますが、意味のない血圧測定。急性期と言い難い頻回吸引。病院側は生き残りのために知恵(悪知恵)を出し合い、結局2年後、なくなる項目になるのではと考えております。

ナースマンでした。


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くたびれナースマンです。
最近の話題(熊本大地震)から、がらっと話題を変えて
本日は救急関連に

救急活動に関しては、利用される方・受け入れる病院、対応される救急隊など問題が山積している状況。
この状況下、国が主導で検討会を立ち上げ、対策に取り組むみたいです。

救急活動の問題。

利用される方の問題。受け入れる病院の問題。実際に活動される救急隊の問題。大きく3つに分類できるのではと思います。
統計的、平成26年救急出動数は598万4,921件、搬送数は540万5,917件に年々増加傾向。
救急車は5.3秒に1回出動、国民の24人に1人が利用していると統計が発表されています。
高齢化社会のピークである2025年に向けは必然利用数は増加を辿って行く。救急活動はパンクするだろうと予測されています。
検討会では大きな目玉として、「救急車の適正利用の推進」という検討項目が上がっています。

救急車の適正利用の推進

この項目では課題を細分化しており、
①頻回利用者への対応方策の検討
②転院搬送における救急車の適正利用の促進を図る方策の検討
③消防機関の救急車以外の搬送資源の活用
④救急車の適正利用の推進にかかる海外事例の調査
⑤適正利用に関する消防本部へのアンケート
となっています。
救急搬送の約49.4%は軽症事例で、利用者に向けてリーフレットなど作成し啓蒙活動は以前からされているので今回上がっていませんが、頻回利用者への対応は新規で取り組むみたいです。
病院関係者として、関係しており気になる項目は②の転院搬送依頼ですね。
この転院搬送、全体の約8%ほど占めているそうで、432,000件に相当します。
かなり多いなという印象です。
緊急を要する患者に対し専門病院への転院搬送は協力を頂きたい部分ですが、この検討会で取り上げられているのは「下り搬送」。
検査目的や後方病院への転院の際に救急車を使う医療機関があるとのことです。
この部分の適正化を図ることができれば、搬送数が減るという考えだと思います。

病院から見た問題点

たしかに転院搬送に40万件は多いです。
特に検査目的や後方病院への転院は自院の搬送や民間搬送業者で対応できる範囲ではないかと思います。
しかし、病院側見ると、根本的に搬送用の車を確保しているかという問題が浮上します。
搬送用の車を保有していると言う点は多くの病院がクリアしていると思いますが、台数ですね。
1台しかない病院は、ほぼ対応できないと思います。患者獲得のため多くの病院が搬送者を使い、自宅までお迎えに行ったり、検査の送迎をしていると思います。それ以外に外来診察や検査のために施設の車が来たり、搬送業者が来たりと、現状でも出来る限り救急車以外の搬送資源を活用しようという動きになっている感じるのです。それでも足りない場合に救急車を選択するという病院も存在すると思います。
病院の本音の部分は、緊急以外は他の搬送手段を選択しているが、どうしても対応できない部分を救急車に・・・・。かなと感じています。

着目点は凄いなと思いました。ナースマンまったく盲点で、そんなに件数があるんだと再認識させられました。
ただ、現状の他の搬送資源を使ってでも、救急隊に頼らなくていけない事案のあることをご理解したうえで、検討して頂ければ、実情に沿った対策が生まれるのでは思います。

どちらかというと、転院搬送で救急隊にお世話になっている立場ですが、検討会の資料を読み感じたことを報告させて頂きました。
ナースマンでした。


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